| 種別 | 論文 |
| 主題 | 構造耐震指標が同程度で地震被害に差を生じた二棟の鉄筋コンクリート建物の被害分析 |
| 副題 | |
| 筆頭著者 | 星野和也（首都大学東京） |
| 連名者1 | 北山和宏（首都大学東京） |
| 連名者2 | |
| 連名者3 | |
| 連名者4 | |
| 連名者5 | |
| キーワード | Reinforced Concrete、Residual Seismic Performance Ratio、Seismic Diagnosis、Seismic Response Analysis、The 2011 East Japan Earthquake、地震応答解析、東北地方太平洋沖地震、耐震性能残存率、耐震診断、鉄筋コンクリート |
| 巻 | 38 |
| 号 | 2 |
| 先頭ページ | 1141 |
| 末尾ページ | 1146 |
| 年度 | 2016 |
| 要旨 | 2011年東北地方太平洋沖地震により被害を受けた二棟の鉄筋コンクリート建物は，耐震2次診断による構造耐震指標の最小値がそれぞれ0.55および0.51と同程度にも関わらず，柱および壁の損傷状況により判定した被災度区分は一方が中破，他方が軽微となり，被害程度に差を生じた。耐震3次診断によれば，被害が軽微となった建物で梁部材の破壊が主要な破壊形式となった。そこで，表層地盤による増幅を考慮して地震動を推定し，立体骨組による地震応答解析を行ったところ，被害が軽微となった建物で梁部材の破壊が先行したことにより，柱および壁の損傷はひび割れ発生程度にとどまった。 |
| PDFファイル名 | 038-01-2192.pdf |